コラム
COLUMN
北九州市の注文住宅なら八幡西区の工務店 辰巳住宅株式会社
注文住宅の相場ってどのくらい？土地なし・土地あり別に解説
それぞれの相場をリサーチし、具体的な費用を把握することで、自分にとって適切な予算が見えてくるでしょう。注文住宅の魅力は、自分好みのデザインが可能な点です。そのため、特定の設備や外観にこだわると、それ相応の費用が必要になります。
一方で、最低限の設備でシンプルな住まいをつくることで、費用を大幅に抑えることも可能です。しかし、快適性や安全性を保つには、こだわるところと必要最低限を見極めるバランスが重要です。
本記事では、注文住宅の相場と予算を考えるうえでのポイントを紹介します。相場を把握したうえで、収入やライフスタイルに合った予算を組みましょう。また、予算オーバーの際に費用を抑える方法についても紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
注文住宅の費用相場
とくに、土地の購入が必要かによってもトータルの費用に大きな差があります。以下では、土地購入が必要な場合と購入の必要がない場合のそれぞれについて、費用相場を見てみましょう。
※出典元：国土交通省住宅局令和４年度住宅市場動向 調査報告書
土地なし
土地なしの場合は、建物と土地の両方を用意する必要があります。全国平均の土地取得費用は1,819万円です。平均的な坪単価は約24万円で、敷地面積は248.1m2（約75坪）です。
よって、土地なしの場合の注文住宅を建築するための必要な費用相場は、建物費用3,866万円＋土地取得費用1,819万円＝5,685万円 です。
土地あり
すでに土地がある場合は、建物費用のみの3,866万円 が相場です。坪単価の平均は約104万円で、延床面積は123.5m2（約37坪）です。
注文住宅の費用内訳
注文住宅は大まかに建物費用・土地取得費用がかかりますが、それぞれには細かく内訳があります。また、注文住宅の建築にはこれらには含まれない諸経費も発生します。土地の購入費用
土地購入にかかる費用の内訳は、以下のとおりです。
● 土地代
土地そのものの費用です。土地代は、購入エリアや土地の広さによって変動します。都心や利便性の高いエリアほど高く、地方に行くほど安くなる傾向があります。
● 仲介手数料
土地の売買を仲介した不動産会社に支払う費用のことです。宅地建物取引業法によって上限が決められています。
土地代が200万円以下の部分は土地代の5.5％、200万円を超えて400万円以下の部分は4.4%、400万円を超える部分は3.3％が上限です。
仲介手数料は売主から直接購入することで省くことが可能です。
● 印紙代
売買契約を交わす際に必要な税金のひとつです。土地の売買契約書に貼り付けます。土地代によって金額が異なります。
土地代が10万円を超えて50万円以下なら印紙税額は400円ですが、1,000万円を超えて5,000万円以下の印紙税額は2万円 です。金額の差が大きいため事前に確認しましょう。
● 登記費用
登記簿の所有者を変更するための費用です。登記簿とは 、物理的状況と権利関係を記録した帳簿のことで、土地と建物に分けられます。登記費用は登録免許税と司法書士への報酬の2種類です。
登録免許税とは 法務局へ支払う税金のことで、3種類あります。所有者が売り主になっている場合は所有権移転登記、初めてその土地の所有者を登録する場合は保存登記、住宅ローンを購入する場合は抵当権設定登記です。登録免許税の種類によって金額が異なります。
● 不動産取得税
土地などの不動産を購入する際にかかる都道府県税です。本則税率は固定資産税評価額の4% です。
● 固定資産税・都市計画税
毎年1月1日時点の土地所有者に課される税金です。固定資産税は地方税のため、自治体によって税率が異なる場合がありますが、基本は固定資産税評価額の1.4％ です。
固定資産税は土地を所有するすべての方が対象ですが、都市計画税は市街化区域内の土地を所有している方が対象です。税率の上限は固定資産税評価額の0.3％ です。
土地の購入費用は、土地代と仲介手数料の有無によってトータル費用が変わります。
また、土地売買契約のタイミングで手付金を支払うことがあります。一般的に土地代の10％程度ですが、上限は20％までです。 手付金は別途費用がかかるのではなく、土地代に含まれます。しかし、買い主の都合によって購入をキャンセルした場合は返金されません。
建築費用
住宅本体の建築費用には、本体の工事費用と本体以外の工事費用があります。本体の工事費用は、建物そのものを構築するための費用です。主に、基礎工事費用や屋根、内装工事費用などが含まれます。
また、電線や水道管の配管、空調工事などの住宅設備も本体工事に含まれます。
一方の本体以外の工事費用とは、建物以外の部分の工事費用です。具体的には、外構工事や設備工事などが含まれます。庭の整備やフェンス、駐車場の設置、さらにはエアコンやキッチンなどの細かい設備の設置費用も含まれます。
諸経費
注文住宅を建てるには、土地の購入費用と建築費用以外にも、さまざまな諸費用がかかります。主な諸費用は以下のとおりです。
● 設計料
建物の設計を行う設計士に支払う費用です。
● 測量費用
隣の土地との境界線など、土地の寸法を正確に測るための費用です。多くの場合は売り主が負担しますが、買い主が負担する場合もあるため、事前に確認しましょう。買い主が負担する場合、土地の面積や形などによって異なりますが、30万円〜60万円 ほど必要です。
● 仮設工事費用
建築中に作業員が使用する仮設施設の費用です。足場も含まれ、仮設トイレなどもあります。
● 手続き費用
建築に対する必要な許可や手続きをとるための費用です。
● 住宅ローン手数料
住宅ローンを組む場合は20万円〜30万円 程度の手数料がかかります。
諸費用は単体では小額でも、積み重ねるとかなりの金額になります。そのため、予算を立てる際には、土地の購入費用や建築費用だけでなく、諸費用も事前に計算して組み込むことが重要です。
費用を見落とさずに計算し、予算内でプランを立てることで、後々の負担を軽減できます。
注文住宅の費用が変動する要素
注文住宅の建築にかかる費用は、ハウスメーカーや建てるエリアによって大きく変動します。また、選ぶ土地の形や設備などによってもトータルコストが異なるため、注意が必要です。依頼するハウスメーカー
選択するハウスメーカーによって住宅本体の価格が異なります。同じ規模で同じ間取りの住宅でも、大手ハウスメーカーの方が高くなり、地域の工務店などの方が安価な傾向があります。これは、大手ハウスメーカーが多額の広告費用や営業経費を抱え、下請け会社に依頼する際のマージン費用などがかかるためです。
ハウスメーカーを選ぶ際には、ハウスメーカーごとの坪単価や費用を確認しましょう。ただし、ハウスメーカーや工務店によって得意とする間取りやデザインなどが異なります。希望の住宅を建築できる技術を持っているかなど、費用以外の面も考慮して選択しましょう。
建てる土地
土地の価格は地域によって大きく異なります。同じ広さの土地でも、どの地域で建設するかや、同じ価格帯の地域でも立地条件によって価格が変動します。郊外よりも都心部のアクセスがよい地域の方が価格が高くなる傾向があります。
土地の価格を把握するためには、国土交通省の公示価格を参考にするとよいでしょう。
土地の形や法規制
土地の形は、法規制によって住宅本体の価格が変動します。一般的な四角形の土地と比較すると、特殊な形の方が建物の間取りなど設計の工夫が必要です。そのため、設計費用がかさむ場合があり、建築費用が高くなります。
また、エリアによっては法規制のある場所があります。たとえば、防火地域や準防火地域に指定されたエリアを選ぶ場合、建てる建物は基準を満たした耐火性能の高い資材を使わなければいけません。よって、材料費がかかり建築費用が増します。
このように、土地選びによっては土地代だけでなく建築費用も高額になることがあります。
設備・オプション
注文住宅では、間取りや設備など多くの要素を選択でき、建材からも選択肢が広がります。このように、デザインや使い勝手など選ぶものによっては、オプション価格が上乗せされて建物の価格が大幅にアップすることも少なくありません。
注文住宅の魅力は、自分好みの家を建てられる点です。ただし、予算内に収めるためには、オプション選択にも注意が必要です。
価格帯別｜注文住宅の特徴
1,000万円台
1,000万円台の注文住宅は、シンプルさが特徴です。この価格帯を選ぶ方は、なるべく費用を抑えて注文住宅を手に入れたいと考える、コストを重視する方々が多い傾向にあります。注文住宅は、設備やデザインにこだわればこだわるほど費用がかさんでしまいます。
そのため、費用を抑えることが目的なら、基本的な設計で、プラスの設備が少なくシンプルな家にすることが一般的です。
また、使用される建材や内装もシンプルです。高価な無垢材などの建材は避け、安価な素材を用いています。壁面には主にビニルクロスが使われ、内装もシンプルなものが選ばれる傾向があります。
2,000万円台
2,000万円台になると、こだわりを形にできる価格帯です。しかし、すべての希望を詰め込むのは難しいため、優先順位をつけて予算に合わせて選択する必要があります。
たとえば、長期優良住宅のような性能にこだわる場合、間取りや設備などはシンプルに抑える必要があります。一方、内装や外観にこだわりたい場合、プラスの性能は備えられない可能性があります。
両方の要素を備えたい場合は工夫が必要です。家具は現在使用しているものを活用したり、ハウスメーカーを見直したりすることで、予算内に収めることが可能です。
3,000万円台
全国の平均建築費用の価格帯でもある3,000万円台は、多くの希望を叶えられる価格帯です。3,000万円前半なら平均的なグレードで希望を実現でき、後半なら希望とおりかつグレードアップした設備や建材を使用できます。
しかし、すべてのグレードを上げると3,000万円台を超えてしまうため、コストを抑えるべきポイントを明確にしておくことが重要です。多くの要望を叶えられる分、プランの作成には時間がかかる価格帯のため、家族で方針をまとめてから打ち合わせをしましょう。
4,000万円台
さまざまなプランを実現できるのが、4,000万円台の家づくりです。30坪〜40坪程度の注文住宅であれば、予算に余裕を持ってプランを決められます。
3,000万円台では駐車場や庭など、一般的な形にするだけであっても、4,000万円台では建物をコの字型にして中庭を設けるなど、個性的な家づくりが可能です。また、高コストの建材や室内素材を使用して、快適性を追求した断熱材や設備の導入も可能です。
4,0000万円台なら、予算に合わせてプランを選ぶのではなく、家族が納得できる内容に寄り添った家づくりが可能です。
この価格帯なら、どのハウスメーカーに家づくりを任せようかと、ハウスメーカーの選択肢も広げられます。一級建築士に任せたい、こだわりのある間取りを手がけられるところにお願いしたいなど、技術力の高いハウスメーカーを選ぶことも可能です。
辰巳住宅なら、枠にハマった家ではなく、自分らしい自由な暮らしを求める家づくりを叶えられます。腐らない木を使用した緑の柱を使用するなど、永く快適に住み続けられる家づくりも魅力です。
辰巳住宅では、SNSでルームツアー動画を発信しています。注文住宅で培ってきた豊富な経験とノウハウを生かし、設計士とインテリアコーディネーターが住まいを手がけていますので、ぜひ参考にしてください。
注文住宅の予算の考え方
現在の年齢や収入
まずは、無理なく返済できる住宅ローン額を年齢と年収から計算しましょう。理想とする住宅ローンの返済比率は、一般的に25％〜35％ です。返済比率は以下の計算式で求められます。
返済比率（％）＝年間すべてのローン返済額÷年収×100
たとえば、毎月のローン返済額を15万円とする場合、年収700万円の方の返済比率は以下のとおりです。
年間のローン返済額180万円÷年収700万円×100＝約25％
これに加えて、住宅ローン返済期間終了時の年齢を考え、無理なく返済できる期間内に完済できるのであれば、余裕のある返済プランとなります。
また、年間のローン返済額は住宅ローン以外の借り入れも含まれます。マイカーローンなどがあれば、その分の除いた金額で住宅ローンを組みましょう。
住宅を建てるエリア
住宅を建てる地域によって土地代は大きく変わります。また、同じ地域内であっても、駅近や利便性の高いエリアなど、周辺環境によって違いがあります。
予算内で注文住宅を建てようと費用を抑える場合、建物の性能を見直すこととエリアを選択する、この両方のバランスを考えてそれぞれの予算を組むことが大切です。
住宅性能や住宅のデザイン
住宅性能やデザインは、こだわればこだわるほど費用が上がります。打ち合わせでは多くのプランを提案されます。ベースのプラン以外にも、オプションも迷うほど豊富です。魅力的なプランやオプションを見る度に追加していくと、気づけば予算オーバーしていることも少なくありません。
もちろん、必要と感じたものは取り入れるべきですが、打ち合わせに入る前にある程度の情報を仕入れておくのがおすすめです。また、こだわるべき場所とそうでない場所を明確にしておきましょう。
明確にしておくことで、予算内で納得のいく家づくりにしやすくなります。
部屋数と床面積
家族構成やライフスタイルに合わせて、部屋数と床面積を決めましょう。坪数によっても住宅の費用が大きく変わります。部屋数と床面積を決める際のポイントは、現在の状況だけでなく、将来も見据えることです。
これから子どもが増えるなら部屋数を増やす必要がある、反対に独り立ち前の子どもがいる場合はもう少し床面積は小さくてもいいのではないかなど、変化も加味しながら計画しましょう。
必要な土地の広さ
建物の広さが決まれば、全体の土地の広さを考えます。2022年度フラット35利用者調査によると、土地と注文住宅をセットで融資を受けた方の敷地面積の全国平均は、201.6m2（60.98坪） です。
住宅を建てる際の土地の広さは、自由に決められるわけではありません。建築基準法第52条では地域ごとに容積率の上限が指定されています。容積率とは、 建物の延床面積の敷地面積に対する割合のことです。
よって、住宅の延べ床面積から考えて、最低どれだけの土地の広さが必要になるのかを計算し、土地代を試算する必要があります。
注文住宅の費用を抑える方法
注文住宅は、すべての要望を満たそうとすると予算をオーバーしがちです。夢のマイホームだからといって、予算を超えて住宅ローンを組むと、後の返済が苦しくなる場合があります。返済していくことを考えると、決めた予算は守って進めましょう。要望を取り入れて予算オーバーしてしまった場合は、以下をポイントに費用を抑えていきましょう。ただし、人によってこだわるポイントが異なるため、優先順位をつけて妥協できるポイントを抑えましょう。
床面積を減らす
床面積や延床面積を小さくできるかを検討しましょう。床面積とは、住宅を真上から見たときに地面と水平になっている面積です。一方延べ床面積とは、室内すべての面積を足した面積です。
同じ床面積の住宅でも、二階・三階と階数が増えると延床面積は広くなります。3階建てを2階建てに、部屋数を減らして床面積を小さくしてその分庭を広くするなど工夫すると、費用を抑えられる場合があります。
凹凸の少ない総二階にする
平屋や2階建てを計画しているなら、凹凸の少ない総二階を検討しましょう。2階建てとは、1階建て部分と2階建て部分の両方がある建物のことです。2階建てはそれぞれの部分で独立して屋根や基礎を組まなければならないため、面積が広くなり総2階よりも建築費がかかります。
水回りをワンフロアにまとめる
お風呂・洗面所・トイレ・キッチンの水回りはワンフロア、さらに近くにまとめるのがおすすめです。水回りがそれぞれ離れている、階数が分かれていると配管が複雑になるため、建築費用が上がります。
また、キッチン・洗面所・お風呂をまとめると家事もしやすくなります。バタつく朝や夜の家事も、短い動線ですべてこなせるようになります。
設備にこだわりすぎないようにする
最新設備を見るとつい取り入れたくなりますが、本当に必要かを考えて選択しましょう。すべてをフルスペックにすると高額になります。どうしてもこだわりたいポイントは快適に暮らすために導入するべきですが、妥協できるポイントの高性能な機能は省きましょう。
また、設備メーカーを変更するのもひとつの方法です。ハウスメーカーや工務店には、付き合いのある設備メーカーがあります。同じランクの設備でも、付き合いのある設備メーカーなら価格交渉ができることも少なくありません。
ハウスメーカーにおすすめされた設備メーカーをチェックしましょう。
ドアや窓の数を減らす
建築費を削減するためには、ドアや窓の数を増やさないこともおすすめです 。動線や日当たりを考慮した上で、省いてもいい場所があれば減らしましょう。また、形状や窓ガラスの種類も確認します。デザイン重視の出窓は、一般的な引き違い窓よりもコストが高くなります。
オプションの範囲を確認する
許容範囲内であれば、標準の中から素材や設備などを選びましょう。事前にオプションの範囲を確認しておきます。標準とオプションの違いを把握しておき、必要な部分にはオプションを選びメリハリをつけると、快適性は保たれます。
注文住宅で費用を削るすべきではない場所
気密性・断熱性
寒い冬や暑い夏でも室内で快適に過ごすためには、気密性と断熱性は一定の高さが必要です。気密性とは、屋内と屋外の空気や熱の移動を少なくする性能です。気密性が高いとすきま風が発生しにくく、室温を維持しやすくなります。
一方、断熱性とは外気を遮断する性能のことです。断熱性が高いほど、外気の影響を受けにくくなります。断熱材の性能を落とせば費用を抑えることはできますが、反対に光熱費がかかる可能性があります。
家づくりの費用を抑えても維持費が高くなる可能性があるため、極端に性能を下げるのは避けましょう。
耐久性・耐震性
耐久性と耐震性は命に関わるため、性能を下げないようにしましょう。耐震性の高い住宅は割引制度が受けられるため、制度を利用することでトータルコストを抑えることが可能です。
耐震等級に関しては、等級2以上で国や自治体から補助金を受けられます。ただし、耐震性以外にも満たす条件があるため、確認が必要です。さらに、地震保険でも耐震等級3で保険料が最大50％割引 されます。
水回り工事
初期費用はかかりますが、水回り工事の費用も削るべきではありません。近年の食洗機やバスタブ、トイレなどは節水や保温効果の高いものが取り扱われています。住宅設備の中でも費用のかかるものではありますが光熱費削減に繋がるため、将来的にはコストダウンになります。
外構工事
外から見える駐車場・塀・庭などは、コストを下げてしまうとチープな印象になります。また、住宅の外壁も手ごろな価格帯のものは日焼けによって色褪せやすい素材もあるため、見極める必要があります。
これらの外構工事の予算を削りすぎると、通常よりも早期に補修が必要になる場合があります。結果、トータルコストがかかるため節約にはなりません。
セキュリティ
安心・安全を守るために、セキュリティー設備の費用は削れません。代表的なセキュリティ設備は、テレビ付きインターフォン・防犯カメラ・防犯ガラスなどです。必要に応じて、セキュリティ会社との契約を検討するのもいいでしょう。
注文住宅のハウスメーカーの選び方
ハウスメーカーによって得意とするデザイン、採用している構造や工法、アフターサービスの内容が異なります。ハウスメーカーごとの特徴を把握して、思い描く家づくりが叶うハウスメーカーを選びましょう。ハウスメーカーによって坪単価が異なるため、費用も変わってきます。できれば3社ほどから見積もりをとり、特徴と合わせて比較するのがおすすめです。
デザインの得意分野
シンプルモダンなデザインが得意、北欧デザインの住宅を多く手がけているなど、得意とするデザインがハウスメーカーによってさまざまです。作りたい住宅デザインを手がけているハウスメーカーを選びましょう。
どんなデザインを得意としているのかは、ホームページの施工例を見たり住宅展示場を訪れたりすることで確認できます。
採用している構造・工法
住宅は、さまざまな構造と工法を用いて建てられます。それぞれの特徴を理解して、希望する構造・工法を採用しているハウスメーカーを選びましょう。構造・工法ごとの特徴は以下のとおりです。
● 木造
2×4工法：パネルと角材による面材で支える工法
気密性と耐震性の高さが魅力
木造軸組工法：木造で柱と梁を組む工法
自由な間取りをとりやすいところが魅力
● 鉄骨造
軽量鉄骨：厚さ6ｍｍ未満の鉄骨を組む工法
安定した品質が魅力
重量鉄骨：厚さ6ｍｍ以上の鉄骨を組み工法
自由な間取りをとりやすいところが魅力
● 鉄筋コンクリート造
鉄骨の枠の中にコンクリートを流し込む工法
耐火性・防音性・耐震性に優れているところが魅力
構造・工法によって費用も異なります。どんな特徴の住宅にしたいのか、どこまで予算を組めるのかなど、総合的に判断して選択しましょう。
アフターサービスの内容
アフターサービスや保証の内容は、ハウスメーカーの特徴が大きく現れます。新築住宅には、10年の保証が住宅品質確保促進法によって義務付けられています。そのため、10年間はトラブルが発生しても無償で保証してもらえますが、10年目以降はハウスメーカーによってさまざまです。
住宅は10年以降になると劣化が目立ち始めます。そのため、定期メンテナンスが必要になりますが、ハウスメーカーによっては20年・30年と延長保証を設けているところもあります。
さらに、無料で点検してくれたり、相談窓口を開設していたりと、サポートが充実しているハウスメーカーがありますので、希望するアフターフォローがあるかは事前に確認しましょう。
辰巳住宅では、安心安全アフターサービスを提供しています。完成したお住まいには各種保証が用意され、アフターサービスは辰巳開発グループのカスタマーセンターが丁寧に対応します。資料請求も可能ですので、ぜひあわせてご覧ください。
まとめ
建築プランを立てていると、こだわりを詰め込みたくなり予算をオーバーしがちです。しかし、後の返済が苦しくならないように、ポイントを押さえてこだわるところと削るところのメリハリをつけましょう。
注文住宅を建築する上では予算内に抑えることも重要ですが、耐震性や耐熱性、セキュリティなど、安心して快適に過ごすための性能は省かないようにしましょう。建築費用を左右するハウスメーカー選びは、理想の家づくりを予算内で叶えてくれるところか、アフターサービスが充実しているかで選びましょう。
デザインにこだわりがあり、充実したアフターサービスも受けたい方は「辰巳住宅」にお任せください。辰巳住宅はリゾート気分を味わえる平屋から北欧テイストの家など、多くのデザインバリエーションの住宅を手がけています。また、お客さまのこだわりやライフスタイルに合わせて満足いただける住まいをご提案しています。
弊社は20年間の長期保証を設けているところが特徴です。建物は初期補償の20年間を60年まで延長できます。
辰巳株式会社の安心安全で個性豊かなモデルハウスをぜひ、ご体感ください。WEBやお電話からのご予約で、スムーズにご案内させていただきます。
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